面積は東京都の約6倍と、47都道府県で第5位となる新潟県。特に新潟県で収穫されるコシヒカリは全国でも有名ですよね。
そんな新潟県の学力は全国と比べてどのくらいなんでしょうか？
小さなお子様をお持ちの方やこれから新潟県に引っ越しを考えている方は気になるテーマですよね。
今回は新潟県の学力について全国ランキング順位など調べてみました。
新潟県の学力テストの実力は？
学力はもちろん地域によって差がある事はご存知の通りですが、群馬県の学力は他の都道府県と比べてどんな結果なのでしょうか。
そんな他のエリアとの学力差を図る物差しとして、同じ問題を地域の異なる児童が解く事で、地域ごとの結果が分かる学力テストの結果を利用する方法があります。
調査対象：小学校第６学年の児童及び中学校第３学年の生徒を対象に実施 出題範囲：調査する学年の前学年までに含まれる指導事項を原則 出題内容：「知識」と「活用」の２種類の問題を出題 「知識」とは、国語Ａ，算数Ａ，数学Ａの教科が該当します。
調査対象が小学6年生、中学3年生というところがポイントです。
小学6年生と言えば中学受験を控える学年、中学3年生は高校受験を控える学年ですので皆それなりの学力が付いている時期。
ただ、出題教科に英語が含まれていない事が残念です…。
| 2016年 （平成28年） | 2015年 （平成27年） | 2014年 （平成26年） | |
| 小学生学力テスト順位 | 8位 | 8位 | 8位 |
| 中学生学力テスト順位 | 21位 | 24位 | 17位 |
新潟県に住む児童の成績は、小学6年生時点では全国47都道府県ランキングで8位と上位に毎年ランクインしていますが 中学3年生時点での学力テスト実施時には大きく順位を下げている状況でした。
これには新潟県の児童（生徒）における進路事情が大きく関わっていると推測されます。
新潟県は県外への大学進学を希望する生徒が多い
新潟県がまとめた「平成28年度 大学等進学状況調査」に注目すべき内容が掲載されていました。
新潟県における平成28年度県内県外別大学等志願者数及び進学者の推移を見てみると、県外への大学進学希望者が県内の約2倍になっている事が分かります。
これは平成22年度から年々県外への大学進学希望者が増加している傾向も分かります。
では、全国と比べて大学及び短期大学への進学率はというと、こちらも全国とほぼ変わらない割合となっています。
また、「平成28年度 大学等進学状況調査」では、最も進学先が高い都道府県として1位に東京、2位に京都、3位に奈良といった順になっていた事も合わせてお伝えします。
新潟県の学習塾軒数は全国15位
んな、東京の大学への進学者が多い新潟県ですが、新潟県内の学習塾軒数は全国比でどれくらいなのでしょうか？
少しデータは古いのですが、2014年度の日本全国の学習塾は55,037軒と報告されており（総務省の経済センサス‐基礎調査より）、 小中高校生徒1,000人あたりの学習塾軒数は約4軒。47都道府県中、最も多いのは和歌山県で約6軒。
一方、最も学習塾が少ないのは岩手県で小中高校生徒1,000人あたり約2軒でした。
そのような中で、新潟県の学習塾軒数は47都道府県中15番目の学習塾軒数となっています。
その他学習塾軒数に関わる数値は下記の通りです。
| 47都道府県中順位 | 学習塾軒総数 | 1,000人あたり塾軒数 | |
| 長野県 | 15位 | 984軒 | 4.11軒 |
県外・また東京への大学進学を希望している生徒が多いのに、塾軒数は東京（東京は塾軒数が全国1位の4,984軒）より少ないという新潟県の学習環境…。これは何だか受験前からアドバンテージがあるような気がしますね…
住んでいる地域で学力差が発生する【教育格差】
実は、大学進学を希望されるお子様が住んでいる地域によっても大学進学率が異なる事はご存じですか？
有名進学塾や予備校は都心部に集中し、過疎化が進んでいる地域から通う事が非常に難しい現実があります。
地方に住んでいるというだけで、保護者の収入が同じでも進学率に差が出るといった先ほど説明した保護者の収入格差による子供の教育格差とは、また違った側面で問題が発生している事がお分かりになると思います。
こうした「教育格差」によって、影響を受けている若者が非常に増えているという事自体初耳でしたし、保護者の収入の影響はさておき、住んでいる地域によって差が出るといった事はあってはならないと思うのですが、地方自治体も交付金頼みという事も聞きますので、どうにかしたいと思っても出来ないのが現状なのでしょうか。
県外の大学に進学したいと思っても、地域によって差があるなんて…。教育はみな平等に与えられるものだと思っていたのは私だけでないはずです。実は塾の軒数なども含めて大きな理由があるんです。
住んでいる地域で学力差を生まない為に
大学進学を希望されるお子様が住んでいる地域によっても大学進学率が異なる事はご存じですか？
有名進学塾や予備校は都心部に集中し、過疎化が進んでいる地域から通う事が非常に難しい現実があります。
左記のグラフでは地方に住んでいるというだけで、保護者の収入が同じでも進学率に差が出るといった先ほど説明した保護者の収入格差による子供の教育格差とは、また違った側面で問題が発生している事がお分かりになると思います。
こうした「教育格差」によって、影響を受けている若者が非常に増えているという事自体初耳でしたし、保護者の収入の影響はさておき、住んでいる地域によって差が出るといった事はあってはならないと思うのですが 地方自治体も交付金頼みという事も聞きますので、どうにかしたいと思っても出来ないのが現状なのでしょうか。
そんな、保護者の収入による教育格差や住居による教育格差の問題を解決すべく動いたのリクルート社でした。
<中略> 私たちは、高校生の学校の外にある所得・地域による教育環境格差の解消に挑戦をしてまいりました。 <中略> 『受験サプリ』（現在はスタディサプリ）は、すべての受験生にわかりやすい講義を動画で提供する高校生向けのオンライン教育サービスです。子どもたちへも最高の学びを届けたいという思いから2015年3月より『勉強サプリ』（現在はスタディサプリ）をスタート。21世紀の教育系サービスの底上げを担っていきます。
引用元：リクルートマーケティングパートナーズ 教育格差をなくし、すべての人に学ぶ自由を提供するために
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これはやはり、リクルートの熱い想いを市場が熱烈に歓迎している事の証明です！
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